この記事を読まれている方は以下のような疑問を抱えているのではないでしょうか。

• 「200g以下のドローンはどこで飛ばせるの？」
• 「200g以下のドローンを飛ばす時は飛行許可を取らないとダメなのかな…」
• 「200g以下のドローンの飛行条件ってどんなのだろう…」

まずはじめに、200g以下のドローンは全て航空法に基づき、飛行申請を取る必要があります。ドローン技能資格の所持者はその資格に応じて申請を免除できるケースがあるため、その点についても見ていきましょう。

また、ドローンの機体重量によって飛ばせる場所と飛ばせない場所、そして飛ばせる場所の確認方法について解説し、最後におすすめのドローンをご紹介します。

この記事を読むと、200g以下のドローンを飛ばすための条件（航空法）を知り、正しくドローンを楽しむことができるため、ぜひ最後までご覧ください。

ドローンを飛ばせない飛行禁止区域とは

航空法に基づき以下の場所でドローンを飛行することは禁止されています。

• 150m以上の高さの上空
• 人口集中地区（DID地区）
• 空港周辺
• 国の重要施設（国会議事堂、首相官邸、危機管理行政機関、最高裁判所庁舎、皇居・御所、政党事務所）の周辺300mエリア
• 外国公館の周辺300mエリア
• 防衛関係施設の周辺300mエリア
• 新千歳空港、成田国際空港、東京国際空港、中部国際空港、関西国際空港、大阪国際空港、福岡空港、那覇空港）の周辺300mエリア
• 原子力事業所の周辺300mエリア
• 第三者の私有地
• 条例や管理者がドローンを禁止している公園
• 管理者がドローンを禁止している川、海岸
• その他、各都道府県・市区町村が条例などでドローンを禁止している場所

上記のように、航空機の航行の安全に影響を及ぼす可能性があったり、落下した場合に地上の人などに危険が伴うような高い空域が対象となっています。

200g以下のドローンを飛行許可なしで飛ばせる場所

航空法の改正により、ドローンの機体重量が200g未満（正しくは100g以上のドローン）は航空法の規制対象となるためいずれの場所でも飛行許可を取得する必要があります。

しかし、ドローンの技能資格を取得しており、その技能資格によって飛行申請を免除することが可能なケースがあります。

航空法の改正により200g以下のドローンも規制対象となる

先に述べたように航空法の改正により200g以下のドローンは規制対象になります。

厳密には、機体重量が100g以上の航空機（ドローン）に航空法が適用。2022年12月5日航空法の改正が施行されたが、それ以前は機体重量が200g未満であれば航空法の規制対象外であったため、飛行許可を取らなくても良いと勘違いする方がいるかもしれません。

100g以上のドローンを飛ばす時は飛行許可を取るようにしましょう。

航空法の対象外である100g未満のドローンを飛ばせる場所

2022年12月5日航空法の改正が施行されたことにより、機体重量が100g以上の航空機は国土交通省へ飛行申請をする必要があります。

しかし、100g未満であれば航空法の規制対象外。以下は飛行申請がなくてもドローンを飛ばせる場所の例です。

• 飛行禁止区域ではない河川敷や公園
• 飛行禁止区域ではない私有地
• ネットやフェンスで囲われた屋外スペース
• ドローン練習場

飛行禁止区域ではない河川敷や公園

ドローンの飛行に関して、航空法で定められた飛行禁止区域に含まれない河川敷であれば、国土交通省に許可を求める必要はありません。

しかし、多くの都市部にある河川敷は人口密集地域に該当するため、実際には人口の少ない地域における使用が現実的です。

さらに、飛行禁止区域外であっても、一部の河川敷では管理者が独自の規則を設けている場合があります。いくつかの河川敷では事前の確認や迷惑をかけない範囲での使用を許可していますが、なかにはドローンの使用を完全に禁止している場所もあります。

そのため、いずれの河川敷でもドローンを飛ばす前には、その地域の管理者に連絡して確認を取るようにしましょう。

飛行禁止区域ではない私有地

航空法により、飛行禁止区域は私有地を含めて適用されます。

東京都など人口集中地区では、自分の庭であっても無許可でドローンを飛ばすと無意識のうちに法的な問題を引き起こしてしまうこともあるでしょう。

しかし、飛行禁止区域に当たらない私有地では、許可を取らなくても飛行可能であり、第三者に迷惑をかけることもありません。

いずれにしても航空法ではドローンを「人や物から30メートル以上離して飛ばす」という規則があるため、これに違反しないように留意する必要があります。

飛行禁止区域でなくても、人や物に近い場所でドローンを操作すると違反になり得るため注意が必要です。

ネットやフェンスで囲われた屋外スペース

屋外であっても飛行禁止区域に指定されている場所であっても、ネットやフェンスで完全に囲まれたエリアでは、無許可でドローンを操作することが可能です。

なぜなら、ドローンが指定されたエリア外へ飛び出すことなく、事実上屋内空間と同様に扱われるためです。ゴルフの練習場やネットで囲われたフットサルコートなどがこの条件を満たす例です。

そうした施設の管理者や運営者の許可を得ることができれば、国土交通省に特別な許可を申請することなく、ドローン飛行を自由に楽しむことができます。

ドローン練習場

日本全国には、ドローンの飛行を想定して特別に設計された「ドローン練習場」が存在します。

これらの練習場は、屋内外を問わず、ネットやフェンスで囲まれており、ドローンが外部に飛び出すことを防ぐ対策が施されているため、特別な許可なしで飛行を楽しむことが可能です。

さらに、障害物が設けられたエリアやドローンレースのためのサーキットが模擬されたエリアなど、多様な設備が整備されている施設もあり、操縦技術の向上に役立ちます。

屋外でドローンを気軽に飛ばしたい方や、操縦技術を磨きたい初心者にとって、これらのドローン練習場は理想的な飛行スポットです。

ドローンの飛行禁止区域をアプリ・地図で確認する方法

地域ごとに定められている飛行禁止区域を自力で調査するには時間がかかってしまいます。

そこで、ドローンを飛ばせる場所がマップ上ですぐに確認できるアプリを積極的に活用しましょう。

• 国土地理院の地図
• ドローンフライトナビ
• SORAPASS

国土地理院の地図

国土地理院の地図は信頼性が高く、アプリの情報と合わせて使用することで、より正確な飛行計画を立てることが可能になります。

ただし、この地図で確認できるのは「DID（Drone Identification Zone）」、つまりドローン識別区域の情報のみであり、現在利用可能なのは2020年に定められたDIDのデータです。

また、ドローン飛行に関するアプリには、エリア表示が正確ではない場合があるため注意しましょう。このような状況では、国土地理院の地図を併用することがおすすめです。

ドローンフライトナビ

このアプリは、「人口集中地区」、「空港・ヘリポート・自衛隊基地」、および「小型無人機等飛行禁止法」に基づく全ての飛行禁止区域をカバーした、iPhoneユーザー向けの専用アプリケーションです。

アプリを起動すると、ユーザーの現在地がすぐに表示され、マップ上で飛行禁止区域が明確に示してくれます。

ログインする必要がなく、直感的な操作性を重視した設計になっており、使い勝手の良いアプリとして開発されているため、飛行できる場所探しに困った方はぜひ活用してみましょう。

SORAPASS

SORAPASSは、航空法で定められたドローン飛行禁止区域、国の重要施設、障害物、自衛隊基地を含む、ドローンに関連する飛行禁止エリアを広範囲にわたってカバーしている地図サービスです。

しかし、このサイトでは空港周辺の飛行禁止エリアに限り、一律9kmの範囲で表示されます。国土地理院が提供する正式なエリアの範囲とは若干の誤差が生じる可能性があるため注意が必要です。

200g以上のドローンを飛ばせる場所

200g以上のドローンは航空法に基づき、原則飛行許可を取得しなければなりません。

しかし、技能資格の所持者はその資格の機能に応じて申請不要となる場合があります。

以下は飛行申請が不要となるケースです。

全方向障害物検知機能と高度操縦支援システムにより安全な飛行ができるようになり、3種類の撮影モードとActiveTrack 360°でプロレベルの映像撮影が可能です。

インテリジェントフライトバッテリーで最大45分の飛行が可能で、DJI O4映像伝送技術による最大10kmの伝送距離で、高品質なライブ映像を送信できます。

【飛行許可不要】重量100g未満でおすすめのドローン

ここでは、飛行許可のいらない機体重量が100g未満であるおすすめのドローンをご紹介します。

Ryze Tech Tello Boost コンボ | 4Kカメラ搭載

HS175Bは4Kカメラを搭載したドローンで、撮影を簡単かつ高品質に行えるように設計されています。

このドローンには、操作を簡素化するヘッドレスモードや、ユーザーを自動で追尾するフォローミーモード、あらかじめ設定されたルートを飛行する機能が備わっており、これらの機能により手軽に撮影を楽しむことができます。

最大飛行時間は60分と長く、長時間の撮影にも対応。画質の良さと操作のしやすさから、本格的なドローン撮影を求めるユーザーに適しています。

まとめ

この記事では、機体重量が200g以下であるドローンを飛ばせる場所について紹介してきました。

2022年12月5日、航空法が改正されたことにより100g以上の航空機はいずれも国土交通省から飛行許可を取得する必要があります。

しかし、技能資格の所持者は飛行申請が不要になる場合があるため、不要になるかどうか確認しておきたい方はこちらからご覧ください。