• 「地震や津波などの災害時にドローンってどう役に立っているのかな…」
• 「ドローンは防災に活用できるって聞いたけどどんな課題を解決しているかわからない…」

本記事を読まれている方はこのような悩みを抱えているのではないでしょうか。

本記事では、ドローンが地震や津波など災害時や防災活動にどのように活用できるのか解説します。

ドローンにはメリットが複数ある反面、課題が残っていることも事実です。本記事では、実際にどろーんが活躍した事例を交えてメリットをご紹介します。

ぜひ最後までご覧ください。

災害（防災）時のドローンの活用方法

ここでは、災害や防災活動時のドローンの活用方法ついて解説します。

以下4点は実際のドローンの活用方法として事例のあるものです。

• 上空から被害状況を確認
• 逃げ遅れた市民の発見や救助
• 支援物資の輸送

上空から被害状況を確認

災害や防災活動時にドローンが活用される主な事例の一つとして、上級から被害状況を確認すること使用方法が挙げられます。

ドローンは高解像度カメラやセンサーを搭載しており、広範囲の被害状況を迅速かつ詳細に把握することが可能です。

地上からでは確認しづらい被害の全貌を短時間で把握でき、救助活用や復旧作業の計画立案に役立ちます。

逃げ遅れた市民の発見や救助

災害時にドローンは逃げ遅れた市民の発見や救助に大いに役立ちます。

ドローンは高解像度カメラや赤外線センサーを搭載しており、瓦礫の下や視界の悪い場所でも人の存在を検知可能です。

危険な場所へのアクセスも容易にできるため、救助活動の安全を確保した後、迅速な救助活動にあたることができます。

支援物資の輸送

災害時には、ドローンを用いた支援物資の輸送が非常に有効です。

道路が寸断されている場合でも、ドローンを活用すれば空路を利用して迅速に物資を届けることができます。

特に、医薬品や食料、水などの緊急物資を必要としている被災地に対して、迅速かつ効率的に供給することが可能です。

効率的な支援物資の輸送・供給は、被災者の生命を守り、復旧活動を支援する重要な役割を果たすことにつながります。

被害状況など情報収集を行いロードマップの作成を補助

ドローンは被害状況の情報収集においても重要な役割を果たします。

救助隊は、ドローンの搭載されている高解像度カメラや赤外線センサーなど各種センサーを用いて、被災地の詳細なデータを収集し、被害の全貌を把握できます。

これらの情報をもとに、復旧作業の優先順位や具体的な手順を示すロードマップを作成することができます。

いち早くロードマップを作成することで、被災者の救助はもちろん、救助隊の安全も確保できるでしょう。

防災・災害時にドローンを活用するメリット5選

ここでは、災害時や防災活動の時にドローンを活用するメリットを解説します。

以下は災害時や防災活動時にドローンを活用するメリット5つです。

• 被害状況など詳細な情報を獲得できる
• 被災者の救済が低リスクでできる
• 空港など広い場所がなくても離着陸できる
• 飛行機などに比べて機体費用が安い

被害状況など詳細な情報を獲得できる

ドローンは人の手が届かない場所であっても空路を利用して迅速に救助活動のサポートができます。

災害直後は、被害状況など詳細な情報獲得が重要になります。冒頭に述べたように、ドローンであれば、上空から全体を把握することができ、救助活動の手助けが可能です。

被災者の救済が低リスクでできる

被災直後は、救助隊にも相応のリスクが伴うため、事前に十分な安全確認を行う必要があります。

ドローンを活用すれば、安全確保ができていない場所へ命の危険を伴わずに向かうことができるため、被災者の救助に向けて迅速に対応することができます。

空港など広い場所がなくても離着陸できる

ドローンは空港など広い場所がなくても離着陸が可能です。

垂直離着陸（VTOL）機能を持つドローンはヘリコプターのように垂直に離着陸できるため、狭いスペースや障害物が多い場所でも運用が可能です。

これにより、都市部や山間部、被災地など従来の航空機が利用できない場所でも迅速に対応でき、災害時の救助活用や物資輸送など用途は多岐にわたります。

飛行機などに比べて機体費用が安い

ドローンは飛行機やヘリコプターに比べて機体費用が非常に安いという点も利点の一つです。

これにより、自治体や救助団体、企業などが比較的低コストで導入・運用することが可能です。

特に、災害時には迅速な対応が求められるため、コストを抑えつつ多くのドローンを配備することで、広範囲にわたる被害状況の把握や救助活動を効率的に行うことができます。

防災・災害時のドローンのデメリットや課題5選

ここでは、災害時や防災活動の時のドローンのデメリットや課題を5つ解説します。

以下は防災・災害時のドローンのデメリットや課題5選です。

• 長時間飛行できない
• 操縦者が不足している
• 強風など天候に左右されやすい
• 一度にたくさんの物資を運搬できない
• 通信環境による影響で飛行範囲が限定されることがある

長時間飛行できない

ドローンはバッテリー容量の制約から、長時間の飛行が難しい課題があります。一般的なドローンの飛行時間は30分から維持感程度であり、長時間の連続運用が求められる場面では頻繁なバッテリー交換や充電が必要となります。

これにより、広範囲の調査や長距離の物資輸送には限界があり、効率的な運用が難しくなることがあります。

操縦者が不足している

ドローンの操縦には専門的な知識と技術が必要であり、熟練した操縦者が不足していることが課題となっています。

特に災害時には迅速な対応が求められるため、操縦者の不足は運用の遅れや効率の低下を招く可能性があります。

操縦者の育成や訓練が急務であり、より多くの人材がドローンの運用に携われるような体制整備が求められます。

ドローンを操縦するには原則資格が必要

ドローンを操縦するには原則資格が必要となります。

ドローンの操縦には以下のような条件があり、それらの条件下でドローンを操縦するには、無人航空機の国家資格・民間資格のいずれかを取得する必要があります。

• 機体重量が100g以上
• 飛行レベル4の条件で飛行（有人地帯等）

強風など天候に左右されやすい

ドローンは強風や雨、雪などの悪天候に弱く、天候に左右されやすいという欠点があります。

特に、強風時には安定した飛行が難しくなり、墜落のリスクが高まります。これにより、悪天候時には飛行が制限され、緊急時の対応や物資輸送が遅れる可能性があります。

一度にたくさんの物資を運搬できない

ドローンは一度に運搬できる物資の量が限られているため、大量の物資を一度に輸送することが難しいです。

一般的なドローンの積載量は数キログラム程度であり、大規模な支援物資の輸送には複数回の飛行が必要となります。複数回の往復運搬が必要になるため、効率的な物資供給が難しくなることがあります。

通信環境による影響で飛行範囲が限定されることがある

ドローンの飛行は通信環境に依存しており、通信が途絶えると操作が困難になることがあります。

特に山間部や都市部の高層ビルの間では通信が不安定になりやすく、飛行範囲が限定されることがあります。これにより、必要な場所へのアクセスが難しくなる場合があります。安定した通信環境の確保が重要です。

自治体などが防災・災害時にドローンを活用した事例

ここでは、自治体などが防災活動や災害時にドローンを活用した事例をご紹介します。

以下は災害時におけるドローンの活用事例となります。

• 平成28年(2016年)熊本地震
• 平成29年(2017年)九州北部豪雨
• 熱海で発生した土石流災害での事例

実際にどのように活用されてきたのか知り、災害時や防災活動時にドローンがいかに重要ば役割を果たしてくれるか把握しておきましょう。

平成28年(2016年)熊本地震

平成28年の熊本地震では、ドローンが被災地の空撮に大いに役立ち、ドローンを用いて被災地の広範囲な空撮映像を収集し、被害状況の把握や救助活動の計画に活用されたと報告されています。

特に、熊本城や神社仏閣などの被害状況を確認するために使用され、迅速な対応が求められる中で重要な情報源となりました。

ただし、改正された航空法の施行直後の地震であったため、ドローンの活用には事前の調整が必要であることが明らかになりました。

平成29年(2017年)九州北部豪雨

ドローンの迅速な初動対応と情報共有が効果的に機能した事例です。

平成29年の九州北部豪雨では、ドローンが被災地の空撮を通じてリアルタイムで情報を更新し、災害対応に大きく貢献しました。

人が立ち入れない場所にドローンを飛ばし、撮影した映像を基に交通規制や避難場所の状況をウェブ上で共有しました。

これにより、被災者や救援者にとって重要な情報が迅速に提供され、行方不明者の捜索活動にも活用されました。

熱海で発生した土石流災害での事例

ドローンの高精度なデータ収集能力が、災害対応の迅速化と効果的な支援に役立った事例です。

熱海で発生した土石流災害では、ドローンが被災地の詳細な状況把握に活用されました。

ドローンを用いて上空から被災地の三次元測量を行い、土石流の影響範囲や被害の詳細を迅速に把握しました。これにより、救助活動や復旧作業の計画立案が効率的に行われ、被災者の救助や二次災害の防止に貢献しました。

『NPO法人LAND MINE ZERO』の災害調査や支援の活用実績

まとめ

本記事では、災害時や防災活動時におけるドローンの活用方法について解説してきました。

災害時におけるドローンの活躍は目を見張るものがあり、自然災害が多発する日本では積極的に導入していくべきでしょう。

ドローンには様々なメリットがある反面、まだまだ改善していくべき課題も多数見受けられます。ドローンに頼りきりになるのではなく、きちんとドローンにできることを把握して活用することが重要になります。

ドローンにできることとできないことについて把握しておきたい方はこちらの記事をご覧ください。