ドローン操縦に免許はいらない？資格不要で操縦可能なおすすめのドローンや国家資格が必要なケースを解説
- 「ドローンの操縦には免許がいらないって本当なのかな…」
- 「ドローンを操縦したいけど免許が必要なのかどうかわからない…」
本記事を読まれている方はこのような不安や疑問を抱えているのではないでしょうか。
本記事では、ドローンの操縦に免許がいるか否かという結論を述べ、資格がなくても操縦することができるおすすめのドローンや一等無人航空機操縦士など国家資格が必要なケースについて解説します。
最後に、ドローンを操縦するために必要となる民間資格・国家資格を取得するメリットをそれぞれ見ていきましょう。
本記事を読み終える頃には、ドローンの操縦に免許（資格）が必要な場合と不要な場合における条件がわかるようになり、規則に従って正しくドローンを操縦することができます。
ぜひ最後までご覧ください。
【結論】ドローンの操縦時に免許が不要な場合がある
ドローンの操縦にあたって必ずしも免許（資格）が必要になることはありません。
以下の条件下であれば、免許（資格）がなくてもドローンを飛ばすことができます。
| 免許なしで飛行可能な場所 | 免許なしで飛行可能な機体の条件 |
|---|---|
| ・自分の土地 ・河川敷 ・体育館などの屋内施設 ・サッカーコートなどのネットで囲まれた屋外スペース ・ドローン練習場、ドローンスクール | 機体重量が100ｇ未満 |
逆に、上記表の条件以外の飛行エリアや飛行方法でドローンを操縦するには資格を取得する必要があります。
ドローンの機体の重さが100g未満である
ドローンの機体の重さが100ｇ未満である場合、規定のエリアでドローンを操縦することができます。
しかし、機体重量が100g以上のドローンはいずれの場合でも、免許（資格）が必要です。
自分の土地の敷地内
ご自宅の庭や屋内などご自身の土地の敷地内であれば免許なしでもドローンを操縦することができます。
しかし、ご自身の敷地内であっても以下の飛行禁止区域でドローンを操縦することは禁止されているため注意しましょう。
| 飛行禁止区域 |
|---|
| ・150m以上の高さの上空 ・人口集中地区（DID地区） ・空港周辺 ・国の重要施設（国会議事堂、首相官邸、危機管理行政機関、最高裁判所庁舎、皇居・御所、政党事務所）の周辺300mエリア ・外国公館の周辺300mエリア ・防衛関係施設の周辺300mエリア ・新千歳空港、成田国際空港、東京国際空港、中部国際空港、関西国際空港、大阪国際空港、福岡空港、那覇空港）の周辺300mエリア ・原子力事業所の周辺300mエリア ・第三者の私有地 ・条例や管理者がドローンを禁止している公園 ・管理者がドローンを禁止している川、海岸 ・その他、各都道府県・市区町村が条例などでドローンを禁止している場所 |
河川敷やネットで囲まれた屋内スペース
河川敷やネットで囲まれた屋内スペースは免許（資格）なしでドローンを操縦することができます。
しかし、第三者の上空を飛ばすことは禁止とされているため周囲に誰もいないことを確認してからドローンを飛ばすようにしましょう。
ドローンの操縦に免許が必要なケース
有人地帯における飛行や機体重量が100g以上のドローンを操縦するにあたって、操縦者は必ず免許を取得する必要があります。
以下は免許を要する飛行方法の例です。
- 夜間飛行
- 有人地帯で飛行
- 無人地帯であるが機体重量が100g以上
夜間にドローンを飛ばす場合
夜間にドローンを飛ばす場合、必ず資格を取得する必要があります。
取得する資格は、民間資格・国家資格のいずれの資格でも構いませんが、夜間飛行を楽しみたい方は限定解除をしないと規則違反となります。
夜間にドローンを飛ばしたい方は、資格取得時に限定解除の手続きを忘れないようにしましょう。
有人地帯でドローンを飛ばす場合
有人地帯、いわゆる人がいる場所でドローンを飛ばす場合は、国家資格の中でも「一等無人航空機操縦士」という資格を取得する必要があります。
また、資格保有者は有人地帯で飛行を試みる前に必ず、飛行申請の許可を国土交通省に取る必要があるため忘れないようにしましょう。
以下は国土交通省が提供している飛行条件に関する参考URLです。
参考URLはこちら
無人地帯であるがドローンの機体重量が100g以上である場合
無人地帯であってもドローンの機体重量が100g以上の場合、民間資格・国家資格のどちらかを取得する必要があります。
初心者の方は基本的に民間資格から取得することをおすすめしますが、仮に飛行申請手続きを簡略化したい方や有人地帯でドローンを操縦したい方は国家資格がおすすめです。
以下は国土交通省が提供している機体条件に関する参考URLです。
参考URLはこちら
免許不要で操縦できるおすすめのドローン3選
ここでは、免許がなくても操縦できるおすすめのドローンを3つご紹介します。
- HS170：コスパ重視で、安全対策も万全
- HS420：コスパ重視で、カメラ搭載とハイスペック
- DRONE STAR PARTY：初心者向けで、スマホ操縦に対応
HS170：コスパ重視で、安全対策も万全
「HS170」は、Phantomコントローラーと同様の棒状スティックを使用しているため、直感的で習得しやすい操作感を提供します。
さらに、プロペラガードが装備されており、安全に配慮された設計。これにより、初心者から経験者まで幅広いユーザーが、安心して飛行させることができます。
また、機体は100g未満で持ち運びやすく、高度維持機能も備えているため、操作の負担を軽減しつつ楽しむことができ、ドローン飛行の初体験に最適なモデルです。
HS420：コスパ重視で、カメラ搭載とハイスペック
「HS420」は、そのコンパクトなサイズにもかかわらず高性能なカメラを搭載し、スマートフォンとの連携が可能。全方位をカバーするプロペラガードが付属しており、特に子供が使用する際も安心です。
高度維持機能やヘッドレスモード、手投げテイクオフモードなど、初心者でも扱いやすい多機能を備えています。
加えて、軌跡飛行モードやジェスチャーによる写真撮影など、高度な機能も楽しめます。内蔵された720P HDカメラは、鮮明な空中写真と動画撮影を可能にし、ドローン操作の楽しさを一層深められるでしょう。
DRONE STAR PARTY：初心者向けで、スマホ操縦に対応
「DRONE STAR PARTY」は、スマートフォンを使用して簡単に操縦可能なドローンです。初心者でも扱いやすく、チルト操作ができるカメラジンバル機能を備えています。
専用アプリを通じて多彩な楽しみ方が可能で、プログラミングの基礎も学べます。重量はわずか50.5gで、手のひらサイズのこのドローンは屋内専用設計であり、機体登録も不要です。
また、ホバリングアシスト機能とプロペラガードが標準装備されており、安定した飛行が実現されています。バッテリーは3本付属し、最大21分間の飛行が可能となります。
ドローンを操縦するための免許（資格）は大きく2パターン
ドローンを操縦するための資格は以下の2パターンに分かれます。
- 国家資格
- 民間資格
ここでは、国家資格・民間資格の概要について解説します。
国家資格｜幅広い操縦方法に対応可能
国家資格は、以下の2種類に分類されます。
- 一等無人航空機操縦士
- 二等無人航空機操縦士
上記2つの資格は内容が異なる点があるため、その点をおさえつつ概要を解説します。
一等無人航空機操縦士
一等無人航空機操縦士は、国家資格の一つで最も柔軟な飛行方法を楽しむことができます。
この資格の1番の特徴は、有人地帯でドローンなど無人航空機を操縦することができる点です。
民間資格はもちろん、国家資格である二等無人航空機操縦士であっても有人地帯で操縦することは禁止されています。
仮に資格取得を検討している方の中で、有人地帯でドローンを操縦したい方は一等無人航空機操縦士を視野に入れておきましょう。
二等無人航空機操縦士
二等無人航空機操縦士は、国家資格の一つで一等無人航空機操縦士と比べると若干見劣りするところもあります。
しかし、民間資格と比較すると飛行申請なしで飛行できる飛行レベルの範囲が広がるなどメリットも多分にあります。
飛行レベルは以下の通りです。
| 国土交通省へ申請が必要な飛行レベル | レベル1 | レベル2 | レベル3 | レベル3.5 | レベル4 |
|---|---|---|---|---|---|
| 民間資格 | 飛行：○ 申請：必要 | 飛行：○ 申請：必要 | 飛行：○ 申請：必要 | 飛行：○ 申請：必要 | 飛行不可 |
| 二等無人航空機操縦士 | 飛行：○ 申請：不要 | 飛行：○ 申請：不要 | 飛行：○ 申請：不要 | 飛行：○ 申請：不要 | 飛行不可 |
| 一等無人航空機操縦士 | 飛行：○ 申請：不要 | 飛行：○ 申請：不要 | 飛行：○ 申請：不要 | 飛行：○ 申請：不要 | 飛行：○ 申請：必要 |
民間資格｜無人地帯における飛行に対応可能
民間資格とは、以下のような資格を指しており、国家資格と比較すると、飛行申請が必須であるなど見劣りする点もありますが、初心者の方であれば費用の抑えながらドローンの操縦を楽しむことができるため非常におすすめです。
| 民間資格に分類される資格の例 |
|---|
| ・無人航空機操縦技能証明証 ・安全運航管理者証明証 ・無人航空機安全運航管理者証明証 |
ドローンの資格（免許）を取得するならどれがいい？目的別に解説
ここでは、ドローンの資格を取得したいけど、どの資格を取得すれば良いのかわからない方向けに、ドローンの利用目的に着目しながら資格の選び方を解説します。
ドローンを仕事で利用したい方は「国家資格」がおすすめ
仕事で利用したいと考えている方は国家資格を取得することをおすすめします。
ドローンは、空撮や点検など幅広い用途で使用されるようになり、周囲への配慮は当然ながら操縦スキルも要求されることでしょう。
そこで、有人地帯で飛行可能という特徴を持っている点など幅広い飛行方法に対応できる国家資格を持っておくことで業務の幅の広がるでしょう。
もちろん国家資格を持っていることで依頼主からの信頼を勝ち取ることも可能です。
有人地帯で操縦したい方は「国家資格（一等）」がおすすめ
有人地帯でドローンを操縦したい方は必ず一等無人航空機操縦士を取得しましょう。
祭りなどのイベント行事の撮影にはドローンが使用されることも珍しくありません。
ドローンによる空撮においてより柔軟に対応したい方は一等無人航空機操縦士をとっておいて損はないでしょう。
ドローンの操縦や知識がないなど初心者の方は「民間資格」がおすすめ
ドローンの操縦はもちろん知見がない方は民間資格から取得することをおすすめします。
民間資格は有人地帯でドローンを操縦することはできませんが、それ以外の場所であれば基本的にドローンを飛ばすことが可能です。
資格の取得費用は国家資格に比べて約3分の1程度に抑えることができるため、少しずつ上達していきたいという方は、民間資格から始めてみてはいかがでしょうか。
ドローン国家資格を取得するメリット3つ
ここでは、ドローンの国家資格を取得する上で生じる3つのメリットについて解説します。
以下はドローン国家資格を取得するメリット3つです。
- 仕事において取引先から信頼を獲得できる
- ドローンの飛行申請を一部省略できる
- 幅広い飛行条件に対応できる
仕事において取引先から信頼を獲得できる
ドローン国家資格を所持していると仕事で信頼を得られるでしょう。
ドローンの国家資格は民間資格に比べて、知見はもちろん操縦技量も求められます。
今ではドローンを使用した撮影は珍しくありません。飛行方法の幅を広げるという目的でも国家資格は非常に優位に働くでしょう。
ドローンの飛行申請を一部省略できる
ドローンを飛ばすには国土交通省に飛行許可を事前に取得しておく必要がありますが、国家資格を所持していれば、そういった手続きを省略ないし簡略化することができます。
飛行申請の必要な操縦を行う方にとっては大きなメリットとなり得るでしょう。
幅広い飛行条件に対応できる
ドローンの国家資格は種類にもよりますが、有人地帯で飛行できるなど幅広い飛行条件に対応することができます。
民間資格では叶わない飛行方法も国家資格を所持していれば飛行の幅が広がるため飛行場所を縛られたくない方は国家資格の中でも一等無人航空機操縦士を取得することがおすすめです。
ドローン民間資格を取得するメリット
ここではドローンの民間資格を取得するメリットについて解説します。
以下はドローンの民間資格を取得するメリット2つです。
- 国家資格の取得時に必要な実地試験が免除される
- ドローンの飛行申請が一部簡略化される
国家資格の取得時に必要な実地試験が免除される
ドローンの民間資格を所持していると、国家資格を取得する際に実地試験が免除されるほか、登録講習機関で支払う受講料も安くなります。
ドローンの操縦経験がない方や知識不足だと感じる方は民間資格から取得することがおすすめです。
ドローンの飛行申請が一部簡略化される
ドローンの民間資格を所持していると飛行申請を一部簡略化することができます。
ドローンを操縦するにあたって国土交通省に前もって飛行申請を出して許可を得る必要がありますが、そうした申請を簡略化することで、スムーズに飛行手続きを踏むことができるようになります。
まとめ
本記事では、ドローンの操縦には免許が必要か否かについて解説してきました。
結論、飛行禁止区域外、かつドローンの機体重量が100g未満であれば飛行可能です。
仮に、それらの条件を超えて有人地帯での操縦など幅広い操縦方法のもとドローンの飛行を楽しみたい方は民間資格ないし国家資格を取得するようにしましょう。
以下にドローンの免許に関する詳細記事をご用意しました。ご興味のある方はお目通しください。