ドローンの免許を使った仕事はある?資格を活かせる仕事内容と年収や求人について解説

  • 「ドローンの免許を取ろうと思っているけど、どんな仕事があるんだろう…」
  • 「ドローンの免許は取れたけど、どうやって仕事を掴み取れば良いかわからない…」
  • 「ドローンの免許を持っていないと、ドローンを使った仕事はできないのかな…」

本記事を読まれている方はこのような悩みを抱えているのではないでしょうか。

本記事では、ドローンの免許を使った仕事があるか否かという疑問を解消するとともに、ドローンの免許自体の種類や概要など基礎知識に関する内容をご説明します。

次に、ドローンの免許が必須となる仕事の内容やおすすめの求人サイトをご紹介。最後に、ドローンに関するよくある質問とその回答を記載して本記事を締め括ります。

本記事を読み終える頃には、ドローンの免許を使った仕事の内容だけでなく、ドローンの基礎情報や求人サイトに関する情報を獲得し、免許獲得後の動きについても理解できるようになるでしょう。

ぜひ最後までご覧ください。

ドローンパイロットは免許(資格)が2種類

ここでは、ドローンのパイロット(操縦士)として活動するにあたって大きく関わりのある資格について解説します。

以下はドローンの操縦に大きく関わる2種類の資格です。


  • 国家資格
  • 民間資格

国家資格

国家資格は、登録講習機関(ドローンスクール)で取得することができる(独学も可) ドローンの資格です。各スクールによって取得できる認定資格が異なる場合があります。

国家資格は一等無人航空機操縦士、二等無人航空機操縦士の2種類に分類されており、前者は飛行レベル4、後者は飛行レベル3.5までの飛行条件に対応可能です。

なお、飛行レベルは以下の5つに分かれており、各レベルに飛行条件が設けられています。

飛行レベル概要飛行可能対象者
飛行レベル1目視内での操縦飛行(マニュアル操作)・民間資格
・国家資格
飛行レベル2目視内での自動・自律飛行(オートパイロット)・民間資格
・国家資格
飛行レベル3無人地帯での目視外飛行(立入管理措置が必要)・民間資格
・国家資格
飛行レベル3.5※無人地帯での目視外飛行(立入管理措置が不要)・民間資格
・国家資格
飛行レベル4有人地帯(第三者上空)での目視外飛行(立入管理措置が不要)一等無人航空機操縦士のみ(国家資格)
※立入管理措置とは、無人航空機の飛行経路下において、第三者(無人航空機を飛行させる者及びこれを補助する者以外の者)の立入りを制限することを指します。補助者、看板、道路横断前に一時停止をして歩行者等の有無を確認する必要があります。

飛行レベルに関する参考資料はこちらから:国土交通省

民間資格

民間資格は、登録講習機関(ドローンスクール)で取得することができるドローンの免許です。各スクールによって取得できる認定資格が異なる場合があります。以下の表は各ドローンスクールで獲得できる認定資格の一覧です。

登録講習機関名取得できる認定資格
一般社団法人 日本ドローン協会(DJA)・UAV 3級操縦士技能証明(国交省認定資格)
・UAV 2級操縦士技能証明(国交省認定資格)
・UAV 1級操縦士技能証明(国交省認定資格)
・JDAインストラクター証明(JDA認定資格)
DJI CAMPスペシャリストDJI CAMP認定資格
(DJI公認ドローン保険が割引き待遇有)
一般社団法人国際無人航空機協議会(IAU)・無人航空機操縦技能認証
・無人航空機安全運航管理責任者認証
一般社団法人日本UAS産業振興協議会(JUIDA)・無人航空機操縦技能証明証
・安全運航管理者証明証
・無人航空機安全運航管理者証明証

また、民間資格は飛行レベル3.5までの飛行が可能で、国家資格を保有していなくても従来の航空法に基づいてドローンを飛ばすことができます。飛行時は国土交通省から飛行許可を得る必要があるため無断で飛ばさないようにしましょう。

飛行レベルは以下の5つに分かれており、各レベルに飛行条件が設けられています。

飛行レベル概要飛行可能対象者
飛行レベル1目視内での操縦飛行(マニュアル操作)・民間資格
・国家資格
飛行レベル2目視内での自動・自律飛行(オートパイロット)・民間資格
・国家資格
飛行レベル3無人地帯での目視外飛行(立入管理措置が必要)・民間資格
・国家資格
飛行レベル3.5※無人地帯での目視外飛行(立入管理措置が不要)・民間資格
・国家資格
飛行レベル4有人地帯(第三者上空)での目視外飛行(立入管理措置が不要)一等無人航空機操縦士のみ(国家資格)
※立入管理措置とは、無人航空機の飛行経路下において、第三者(無人航空機を飛行させる者及びこれを補助する者以外の者)の立入りを制限することを指します。補助者、看板、道路横断前に一時停止をして歩行者等の有無を確認する必要があります。

ドローンの免許(資格)が必須である仕事6選

ここでは、ドローンの免許(資格)が必須となる仕事6選についてご紹介します。

以下はドローン免許を必須とした仕事6選です。


  • 空中からの映像や写真など撮影業務
  • 設備やインフラの点検業務
  • 土地や道路の測量業務
  • 講師・インストラクターなど教育業務
  • 郵送・物流業務
  • 災害時における危険区域の調査業務

※収入に関しては、次の見出しで解説しているため気になる方は後ほどご覧ください。

空撮:空中からの映像や写真など撮影業務

空撮とは、ドローンに搭載されたカメラや高品質なカメラを使用して、空中から映像や写真を撮る作業のことです。この方法を用いると、街の風景や人々を上から見下ろす壮大な映像や写真を捉えることができます。

業務内容概要
映画・テレビの撮影映画やテレビ番組で使用されるドローン映像を撮影します
報道撮影事件発生時や災害時に発生現場の様子を空撮し報道に使用します
プロモーション撮影CMやアーティストのプロモーション映像をはじめ、企業のプロモーション用映像などを撮影する
写真や動画素材を販売ドローンを使って撮影した素材をストックフォトサービスで販売する

映画やテレビでの空撮は以前はヘリコプターが用いられていましたが、現在は柔軟なアングルや高度の調整が可能なドローンが主流になっています。

これにより求められるシーンの撮影が容易になりましたが、高品質な映像を提供するための技術的な要求は高まっています。

また、広告やプロモーション映像においても空撮が活用され、依頼者の多様な要求に応じるスキルが要求されるでしょう。

空撮の写真や動画をストックフォトサービスで販売することは副業として始めやすく、価格は画像一枚につき100円から5,000円で設定されています。

設備やインフラの点検業務

ドローンは設備やインフラの点検にも活用されており、様々な技術を駆使しています。

具体的には、内蔵または取り付けられたカメラを使用しての目視点検、遠赤外線カメラによる危険箇所の確認、そしてマッピング技術を利用した立体的な解析が含まれます。

これらの方法により、屋根、太陽光パネル、ビル、橋梁など、従来人手での点検が困難または危険な場所の検査が可能です。点検業務は、測量業務と同じく、公共機関と民間企業からの依頼が主流となります。

土地や道路の測量業務

ドローン測量は、地形や建築物の位置や状況を把握するために、写真測量やレーザー測量の技術を用いた測量方法です。

ドローンに装備されたレーザーやカメラを活用して、地上の距離や位置を正確に測定します。従来の測量方法には、徒歩での測量や飛行機を使用した空中測量がありましたが、これらは多大な手間と人員を必要とする課題がありました。

しかし、ドローンを使用することで、これらの作業をより効率的に行うことが可能になります。ドローン測量の業務を行うには測量士や測量士補の国家資格が求められ、仕事は公共機関や民間企業からの依頼が主流です。

講師・インストラクターなど教育業務

ドローン講師は、ドローンの操作技術や必要な法的知識を教える役割を担います。

この仕事の教育内容は主に2つです。

一つはドローンの実技指導で、操縦技術や飛行の基本を直接指導します。

もう一つは座学で、ドローンの使用に関連する法律や必要な申請手続きなどの理論を学習。ドローン講師としての活動に加えて、セミナーやブログを通じて知識や技術を広く発信することもあります。

これにより、講師は自身の専門知識を生かして多角的に職業活動を行うことが可能です。

郵送・物流業務

ドローン物流は、目視外飛行を利用して荷物を特定の場所に届ける業務です。このシステムでは、拠点間輸送、エンドユーザーへの直接配送、災害時の物資運搬などが行われます。

ドローンが運べるサイズの荷物を運ぶことで、人手不足や離島、山間部の配送問題を解決する有効な手段と見なされています。

現在、国や民間企業による実証実験が積極的に行われており、商用化に向けた進展が見られます。2023年3月には、日本郵便が国内初となるレベル4の飛行規制をクリアし、第三者の上空を飛行して荷物を配送する試行を実施しました。

この取り組みにより、ドローンによる配送サービスの実用性が高まっています。

災害時における危険区域の調査業務

災害時には、ドローンが重要な役割を果たすことができます。救助隊や救助犬が立ち入ることが困難な場所でも、無人のドローンならばアクセスが可能です。

この技術は、被害状況の迅速かつ正確な確認、生存者の有無の探知を可能にし、何よりも救助者自身の安全を守りながら作業を行える点が大きな利点です。

特に、サーモグラフィーカメラを搭載した産業用ドローンは、体温を感知し生存者を見つけ出すのに役立ちます。

さらに、陸上交通網が機能しなくなった際には、救援物資やエマージェンシーキットを空から届けることができるため、迅速な支援が可能になります。

ドローンの仕事に将来性はない?!平均年収やおすすめの求人サイトを紹介

ここでは、ドローンの仕事における平均年収やおすすめの求人サイトについて解説します。

後述していますが、ドローンの仕事は多岐に渡り、ピンポイントで年収を提示することは困難です。その点を踏まえた上で参考程度にご覧ください。

ドローンの仕事における平均年収は300-700万円ほど

ドローンにおける平均年収は300-700万円程度です。ドローンの平均年収といっても業務内容によって年収は大きく変動するため、明確な金額を提示することはできません。

以下はドローンの各業務における平均年収です。

業務内容平均年収
ドローンパイロット453.8万円
ドローンエンジニア500万円~700万円程度
ドローン講師(インストラクター)300万円~400万円程度
参考:ドローンパイロット

ドローンの仕事探しにおすすめの求人サイト3選

ここでは、ドローンの仕事探しにおすすめの求人サイトを3つご紹介します。

以下はドローン仕事探しにおすすめの求人サイトです。


  • 楽天ドローンゲートウェイ
  • クラウドワークス:スキルや経験が積める
  • ランサーズ:未経験でも歓迎

楽天ドローンゲートウェイ:ドローンパイロット向け

参照:楽天ドローンゲートウェイ

楽天ドローンゲートウェイはドローンパイロットに特化した求人プラットフォームです。

ドローンエンジニアなどの業務を検討している方というより、ドローンパイロットとして仕事を探している方に向いています。

クラウドワークス:スキルや経験が積める

参照:クラウドワークス

クラウドワークスは、ドローン業務にとどまらず幅広い業界の業務を探している方に対応できる求人サイトです。

クラウドワークスの特徴は、自分に見合った業務を選んでスキルや経験を積むことができる点です。

ドローンの業務において未経験である方であっても「未経験歓迎」など初心者にも対応できる業務を募集しているため安心して業務にあたることができます。

Lancers(ランサーズ):未経験でも歓迎

参照:Lancers

ランサーズはクラウドワークス同様、未経験の方でもスキルや経験を積みやすい業務が掲載されている汎用型の求人サイトです。

自身にあった業務レベルから始められる業務選びをして着実に経験を積んでいきましょう。

また、我々Drone Safety Lisense(DSL)でもドローンを使った仕事探しを受け付けていますのでお気軽にお問い合わせください。

ドローンの仕事の需要は年々拡大している

ドローンの仕事は年々幅を広げており、撮影に当たっては当たり前のようになってきました。

空撮といっても撮影方法や目的は多岐に渡り、その分だけ仕事があるイメージです。

そこで重要になる点は、資格を持っているか否かです。保有資格によって対応できる業務範囲が異なります。

ドローンの仕事を検討している方はまず資格を取得するところから見直してみると良いでしょう。

ドローンの仕事を副業感覚でやりたい人は空撮がおすすめ

ドローンの仕事を副業感覚でやりたい人は空撮から始めることをおすすめします。

空撮の業務は基本的に短期間での作業がメインになるため、比較的副業がしやすい業務内容となります。

ドローンの職業経験が浅い方は空撮など簡易的な業務から受けていくことがおすすめです。

ドローンの仕事に関するよくある質問

Q. ドローン未経験でもできる仕事はありますか?

ドローン未経験でもできる仕事はあります。

本記事でご紹介したクラウドワークスやLancers(ランサーズ)は未経験者でも歓迎してくれる文言を募集欄に記載していたりするため、初心者でも安心して業務にあたることが可能です。

Q. ドローンの仕事は女性でもできますか?

ドローンの仕事は女性でもできます。

前提として、「女性」だからという理由で業務が受けられないことはないでしょう。逆も然りで、男性という理由で業務が受けられないという可能性も限りなく低いと考えることが妥当です。

ドローンを仕事(副業)にするにはどうすれば良い?

ドローンを仕事(副業)にするには資格を取得する必要があります。

前提として、ドローンの操縦に必ず資格が必要となるわけではありませんが、ドローンの仕事を受けるに当たって資格がないと対応できないことがほとんどであることも事実です。

そのため、ドローンの操縦を介して副業したい方は資格を取得するところから始めることをお勧めします。

まとめ

本記事では、ドローンの資格に関する概要やドローンに関わる業務について解説してきました。

いずれの業務内容も原則資格がないと受けられない可能性が高い傾向があります。

ドローンの需要自体は年々拡大しているため、ドローンの操縦を介して副業したい方ははじめに資格から取得することをおすすめします。

最後までご覧いただきありがとうございました。